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ICT支援員認定試験とは?資格に興味を持ったときに知るべき3つのポイント

最終更新日:2021.02.19

ICT支援員関連の資格の一つである「ICT支援員人認定試験」。試験に興味を持ったけれど、「どんな試験なのかよく分からない」「どのくらい難しいの?」「そもそも将来性はあるの?」という部分が気になる方もいらっしゃると思います。
そんな疑問にお答えして、このページではICT支援員人認定試験の「試験概要」「難易度」「合格する意義(将来性)」について解説します。
この記事を読んで、受験するかどうかの判断材料にしていただければと思います。

ICT支援員認定試験ってどんな試験なの?

先生をサポートできるICT専門人材を認定する試験

ICT支援員認定資試験とは、学校や高等教育機関などの教育の情報化に向けて、ICT機器に関するサポートやICT機器導入などをコーディネートできる人材を認定するための試験です。

試験制度創設の背景には、学校現場の「教育のICT化(情報化)」推進があります。現状として、ICTに強い人材が教育現場に不足しており、推進が難航しています。状況を打開すべく、IT機器操作の手伝いや授業の相談、アドバイスができる人材を育成する目的で、文部科学省指導のもと、ICT支援員認定試験制度が作られました。

そのため、試験の内容は、コンピューターソフトやネットワークなどに関する知識力はもちろん、ICT機器を使った教育現場への理解や、問題解決のためのコミュニケーション力など、様々な実践的能力が試されるものとなっています。

試験では実践に即した内容が出題される

ICT支援員認定試験は、A領域(実践的知識)B 領域(問題分析説明力)の2つの領域で構成されています。結論からいうと、ICTに詳しければよいという訳ではありません。ICTの知識をベースに、学校特有のルールや風土についても理解したうえで、円滑にコミュニケーションをとる力が試されます。
なぜなら、いくら知識や技術があっても、実際にICT機器を使って授業を行うのは先生です。先生ができるようにならないとなりませんので、伝える力が重要になってくるわけです。
出題の特徴としては次のようになります。

A領域では、教育現場や情報技術などの基本用語に加えて、教員の仕事内容や子供たちとの接し方といった学校特有の問題に関する理解が問われます。さらに、近年話題になっている、情報モラルの指導やセキュリティーに対する考え方についても出題されます。

B領域については、具体的な状況を想定した問題が出題されます。ICT支援員として学校現場で日常的に遭遇する内容への問題解決や、技術的な内容について、知識がない人に対しても分かりやすく説明するといった課題が出されます。

では具体的にどのような問題が出題されるのでしょうか?

ICT支援員認定試験の出題内容や難易度は?

ICT知識や問題分析説明力が問われる

A領域は、主にICT関連の知識を問う問題です。例えば、

といった類の問題が、合計36問出され、90分で解答することになります。

B領域については、より実践的で複合的な力を問う問題が出ます。例えば、

といった類の問題が出され、解答内容を動画で撮影して提出します。

つまり「何が課題となっているのか」「何をどのように伝えたら解決するか」を考えて、相手にわかりやすく伝える力が試されているということになります。

引用元:ITCE 教育情報化コーディネータ検定試験公式サイト QAページより一部抜粋

合格率は比較的高い

ここまで、ICT支援員認定試験は、知識やコミュニケーション力が実践に即した形式で出題されることを解説してきました。
「シチュエーションが具体的すぎて学校現場で働いた経験がないと難しいかもしれない…」と思う方もいらっしゃるかもしれません。ただ、意外と合格率はそこまで低くはありません。というのも、A領域についてはある程度の対策ができるためです。

A領域の問題では、表計算や著作権に関する問題以外は、全般的に情報コーディネーター3級の過去問を覚えるくらいにこなしておけば試験にパスできる、比較的易しいレベルと言われています。試験結果は非公開になっていますが、合格率は60~70%くらいと言われています。
なお、合格基準については、A領域は65点、B領域は非公表となっています。

参照:資格情報サイト「資格の難易度」

ICT支援員認定試験の受験方法や将来性は?

コンピューター受験と動画提出が必要

ICT支援員認定試験の試験概要についてです。特徴的なのは、B領域は動画提出が必要ということ。
それだけ実践的なスキルを見たいという趣旨なのでしょう。

ポイントは2つあります。

まず1つ目は、「合格するにはA領域・B領域の両方を同時に受験して、両方とも合格点に達する必要がある」という点です。仮にA領域のみ合格した場合、翌年にB領域のみ受験して合格点をとっても、認定試験に合格ということにはならないので、注意が必要です。

2つ目のポイントは、採点方法です。提出された動画は、一人の受験者に対し複数(4名以上)の審査員が観点別に評価し、得点化します。
※B領域の課題提出者が多数の場合(200名を超えた場合)、A領域の不合格者の受験者の評価を行わない場合があります。

具体的な申し込み手順を確認したい方は、試験公式サイトをご確認ください。

教育情報化コーディネータ(ITCE)検定試験公式サイト

合格率も割と高めで、ITに苦手意識がなければ、合格を狙うのはそこまで難しくないということが分かりました。ただ、なかには「マイナー資格だし、資格を取得しても意味あるの?」と、意義や将来性について疑問を持たれる方もいらっしゃるかもしれません。こちらについても解説しておきます。

教育機関でのニーズが増加している

冒頭でもお伝えしたとおり、ICT機器の教育現場への導入は急ピッチで進んでいますが、「ICT機器は入っているものの、まだ十分に活用されていない」「授業で上手に活用する方法がわからない」などという声も多くあり、ICT支援員への期待や需要は大きくなっています。

実際に、小中学校4200校に向けたアンケートでは「学校にICT支援員を配置すべきである」と回答した学校が、なんと80%以上にのぼりました。

参照:文部科学省資料:ICT支援員について

現状、ICT支援員の存在は不可欠となっており、文部科学省は2022年には4校に1人の配置を目標においています。このことから、今後ますます需要が高まる職業といっても過言ではないでしょう。

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資格なしでも、ICT支援員として活躍できる場合も

実は、私立学校を中心に教育機関によっては、資格をとらなくても経験や学校現場への理解があれば就業することができる場合もあります。それほどICT方面に明るい人材が枯渇しているともいえるでしょう。

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とはいえ、なかには「資格がないと心配・・・」という方もいらっしゃるかもしれません。
もちろん、手堅く資格の勉強からスタートする方法もありますが、教育現場で経験を積みながら資格取得を目指すというのも得策といえるでしょう。

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